「子ども3人を大学まで進学させると、教育費はいくら必要？」
「3人分となると、本当に準備できるのか不安……」
子どもが3人いる家庭では、教育費について不安を感じることもあるでしょう。
1人ずつの教育費だけを見ると準備できそうでも、3人分を合計すると大きな金額になります。
さらに注意したいのが、高校・大学などの教育費が重なる時期です。
特に年齢の近いきょうだいでは、
大学生＋大学生＋高校生
といった時期が発生する可能性もあります。
この記事では、
・子ども3人の教育費総額
・3人とも大学まで進学した場合
・教育費が最も大きくなりやすい時期
・大学資金として1人500万円ずつ準備する場合
など、3人家庭に絞ってシミュレーションします。
※教育費は学校や進路、塾・習い事、自宅通学・一人暮らしなどによって大きく異なります。この記事の金額は目安として考えてください。
子ども3人なら教育費はいくら必要？
まず、子ども3人が幼稚園から高校まで公立に通うケースを考えてみましょう。
文部科学省の調査では、幼稚園から高校まですべて公立に通った場合の学習費総額は、1人あたり約614万円です。
3人なら、
約614万円 × 3人
＝約1,842万円
となります。
これだけでも大きな金額ですが、大学費用は含まれていません。
仮に3人とも国立大学へ進学し、入学料と4年間の授業料を標準額で約243万円とすると、
約243万円 × 3人
＝約729万円
です。
幼稚園から高校までの約1,842万円と合わせると、
約1,842万円＋約729万円
＝約2,571万円
となります。
つまり、
幼稚園～高校：3人とも公立
大学：3人とも国立
というケースでも、幼稚園から大学までの教育関連費は3人合計で約2,570万円がひとつの目安になります。
ただし、約2,570万円を今すぐ貯める必要があるわけではありません。
教育費は20年以上にわたって支払っていくお金です。
そのため3人家庭では、総額以上に「いつ大きなお金が必要になるのか」を把握することが重要です。
↓子ども1人あたりの教育費について、公立・私立別でもっと詳しく知りたい人は「教育費はいくら必要？幼稚園から大学までにかかる費用を解説」も参考にしてください。↓
3人とも私立なら教育費は大きく変わる
先ほどの約2,570万円は、高校まで公立、大学も国立というケースです。
実際には、
1人目：国公立大学
2人目：私立文系
3人目：私立理系
というように、3人がそれぞれ違う進路を選ぶ可能性があります。
さらに、中学校や高校から私立を選択する子どもがいるかもしれません。
そのため、
「3人で2,570万円準備すれば大丈夫」
という意味ではありません。
3人家庭では、1人の進路が変わるだけでも家計全体の教育費が大きく変わる可能性があります。
最初から正確な教育費を予測するのは難しいため、
全員公立中心の場合
1人が私立へ進学する場合
複数人が私立へ進学する場合
など、いくつかのケースを想定しておくといいでしょう。
子ども3人では「教育費のピーク」が重要
3人家庭で特に注意したいのが、教育費が重なる時期です。
例えば2歳差で3人の子どもがいるとします。
ある年には、
第1子：大学3年生
第2子：大学1年生
第3子：高校2年生
という状況になる可能性があります。
この場合、
第1子の大学授業料
第2子の入学料・大学授業料
第3子の高校教育費・塾代
などが同じ年に発生します。
さらに数年の間には、3人目の大学受験もやってきます。
3人とも私立大学だったり、一人暮らしが必要になったりすれば、年間の家計負担はさらに大きくなる可能性があります。
だからこそ3人家庭では、
「大学卒業まで総額いくら？」
だけではなく、
「最も教育費がかかる1年間はいくら？」
まで考えておくことが重要です。
子どもの年齢を横に並べて、
小学校 → 中学校 → 高校 → 大学
という簡単な年表を作るだけでも、教育費が重なる時期を把握しやすくなります。
↓子ども2人の場合の教育費総額や、年齢差によって教育費が重なる時期については「子ども2人の教育費はいくら必要？大学までの総額と準備方法をシミュレーション」で詳しく解説しています。↓
1人500万円なら3人で1,500万円
教育費約2,570万円をすべて事前に貯めようとすると、かなり大きな目標になります。
しかし、小学校や中学校の教育費などは、その時点の収入から支払うこともできます。
そこで、まとまった支出になりやすい大学進学資金を中心に準備する方法があります。
例えば、
1人500万円
を大学進学までの目標にすると、
500万円 × 3人
＝1,500万円
です。
3人合計1,500万円と聞くと大きく感じますが、長期間かけて準備すれば毎月の負担を分散できます。
仮に3人とも出生時から18年間かけて500万円ずつ準備すると単純化した場合、1人あたり毎月約2万3,000円です。
3人なら、
約2万3,000円 × 3人
＝約6万9,000円／月
となります。
もちろん実際には3人の年齢が違うため、それぞれ大学進学までの残り期間も異なります。
そのため、
第1子：あと○年で500万円
第2子：あと○年で500万円
第3子：あと○年で500万円
と分けて計算するのがおすすめです。
児童手当も教育費準備に活用できる
3人分の教育費をすべて給与から準備しようとすると、毎月の家計負担が大きくなります。
そこで、児童手当を教育費として残す方法もあります。
例えば、
児童手当は教育費専用口座へ
毎月の給与から追加で積み立てる
という仕組みにしておけば、大学資金を準備しやすくなります。
もちろん児童手当は、現在の子育て費用や生活費に使っても問題ありません。
大切なのは、
「児童手当があるから教育費は大丈夫」
と考えるのではなく、目標額に対して現在いくら準備できているのか確認することです。
3人分をすべて投資で準備するのは注意
大学進学まで10年以上ある場合、
「長期間あるなら投資で増やしたほうがいいのでは？」
と考える人もいるでしょう。
教育費の一部を長期的に運用する方法もありますが、教育費には使う時期が決まっているという特徴があります。
大学入学直前に株式市場が大きく下落すれば、必要なタイミングで資産が減っている可能性があります。
特に3人家庭の場合、複数の大学進学が続く可能性があります。
そのため、
近いうちに必要になる教育費 → 預金など
大学進学まで長期間あり、当面使わない余裕資金 → 投資も選択肢
というように分けて考える方法があります。
投資を利用する場合も、大学進学が近づいたら必要な資金を少しずつ現金へ移していくなど、リスクを抑えることを検討しましょう。
↓教育費とは別に、余裕資金を新NISAで長期運用する場合は、家計に無理のない積立額を決めることが大切です。「新NISAは毎月いくら積み立てる？」では、積立額の考え方を詳しく解説しています。↓
教育費だけで家計の余裕を使い切らない
3人分の教育費を考えると、
「とにかく教育費を最優先で貯めないと」
と思うかもしれません。
しかし、家計には教育費以外にも、
住宅費
生活防衛資金
車の買い替え
老後資金
など、さまざまなお金が必要です。
特に40代以降は、子どもの教育費が増えていく一方で、自分たちの老後も近づいてきます。
教育費だけに家計の余裕資金をすべて使ってしまうと、大学卒業後に老後資金を一から準備しなければならなくなる可能性があります。
そのため、
教育費用の貯金
老後用の貯蓄・投資
を分けて管理する方法がおすすめです。
「教育費が終わったら老後資金」ではなく、少額でも並行して準備することを考えてみましょう。
↓3人分の教育費と老後資金を両立するには、毎月の家計に余裕を作ることも重要です。「固定費を下げる順番」では、家計への効果が大きい固定費から順番に見直す方法を紹介しています。↓
まとめ｜子ども3人は「総額」よりピークへの備えが重要
子ども3人の教育費は、長期間では大きな金額になります。
幼稚園から高校まで3人とも公立、大学も3人とも国立と仮定した場合でも、教育関連費は合計約2,570万円がひとつの目安です。
しかし、この金額をすべて事前に貯めておく必要はありません。
重要なのは、
① 3人それぞれの進路を考える
② 教育費が重なる時期を確認する
③ 大学進学時に必要なまとまった資金を早めに準備する
④ 児童手当なども活用する
⑤ 貯金と投資を使う時期に合わせて使い分ける
⑥ 教育費だけでなく老後資金も並行して準備する
ことです。
特に3人家庭では、
「総額2,500万円以上」
という数字だけを見るより、
「大学＋大学＋高校になるのは何年後？」
「その年にいくら必要になりそう？」
と考えるほうが、実際の家計計画には役立ちます。
まずは3人の現在の年齢を書き出し、それぞれ18歳になる年を確認してみましょう。
そして、
「大学進学までに1人いくら準備したいか」
を決めます。
目標額と残り年数が分かれば、毎月必要な積立額も見えてきます。
3人分の教育費は大きな金額だからこそ、一度に準備しようとせず、教育費のピークを把握して早めに少しずつ準備することが大切です。
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