保険を見直すべき？入りすぎを防ぐためのチェックポイント

「保険料を毎月かなり払っているけど、本当に必要なのかな？」

「昔入った保険をそのままにしているけど、見直したほうがいい？」

家計の固定費を見直すとき、候補のひとつになるのが保険料です。

生命保険や医療保険などは、万が一のときに家計を支えてくれる大切なものです。

その一方で、

「何となく不安だから」

という理由で保障を増やしていくと、必要以上の保険料を支払っている可能性もあります。

例えば保険料を月5,000円見直すことができれば、

5,000円×12か月＝年間6万円

です。

10年間では単純計算で60万円になります。

ただし、保険はスマホ料金や使っていないサブスクとは違います。

保険料を下げるためだけに、必要な保障までなくしてしまうのは避けたいところです。

この記事では、保険を見直したほうがいいタイミングやチェックポイント、保険料を下げるときの注意点について、初心者向けにわかりやすく解説します。

結論からいうと、保険は一度加入したらそのままにするのではなく、生活環境が大きく変わったタイミングなどで確認することが大切です。

なぜなら、必要な保障はずっと同じとは限らないからです。

例えば独身のときと、結婚して子どもがいるときでは、万が一のときに必要になるお金は違います。

反対に、子どもが独立したあとなら、大きな死亡保障が以前ほど必要ではなくなることもあります。

つまり、

「今入っている保険が良いか悪いか」

ではなく、

「現在の自分や家族に合っているか」

という視点で考えることが重要です。

また、加入してから何年も経過すると、

「何のために入った保険なのか分からない」

「毎月いくら払っているのか把握していない」

という状態になることもあります。

まずは現在加入している保険を確認するところから始めましょう。

保険は毎月のように変更する必要はありません。

特に確認したいのは、家族構成や家計が大きく変わったときです。

独身のときは自分自身を中心に考えていた保障も、結婚すると配偶者の生活について考える必要が出てきます。

夫婦それぞれの収入や貯蓄、働き方などを確認し、

「どちらかに万が一のことがあった場合、家計はどうなるのか」

を考えてみましょう。

子どもが生まれると、生活費だけでなく教育費なども必要になります。

特に家計を支えている人に万が一のことがあった場合、残された家族の生活に大きな影響が出る可能性があります。

そのため、死亡保障などが現在の家族構成に合っているか確認するタイミングになります。

ただし、

「子どもが生まれたから、とにかく保障を増やす」

のではなく、公的保障や貯蓄なども含めて考えることが大切です。

住宅ローンを組む際には、団体信用生命保険（団信）へ加入するケースがあります。

契約内容によっては、住宅ローンを借りている人に万が一のことがあった場合、残りの住宅ローンが保障されます。

そうすると、住宅購入前と比べて必要な死亡保障額が変わる可能性があります。

生命保険と団信の保障内容を確認して、必要以上に保障が重複していないかチェックしてみましょう。

子どもが成長して独立すると、教育費や生活費を親が負担する期間も終わっていきます。

その結果、大きな死亡保障が必要だった家庭でも、保障額を見直せる場合があります。

子どもの独立は、保険だけではなく老後の家計全体を見直す良いタイミングでもあります。

会社員から自営業になるなど、働き方が変われば利用できる公的保障や勤務先の福利厚生などが変わる場合があります。

反対に、転職先の福利厚生が充実しているケースもあります。

そのため、

「以前の働き方を前提にした保険のままで大丈夫か」

を確認してみましょう。

保険を見直すときに、いきなり解約する必要はありません。

最初にやることは、現在加入している保険を一覧にすることです。

例えば、

生命保険　月○○円

医療保険　月○○円

がん保険　月○○円

学資保険　月○○円

というように整理します。

そして、それぞれについて、

何のための保険なのか

どんな場合に保障されるのか

保障額はいくらなのか

いつまで保障されるのか

毎月・毎年いくら払っているのか

を確認します。

夫婦それぞれで複数の保険に加入している場合は、世帯全体で確認することも大切です。

例えば似たような医療保障が複数の保険に含まれているなど、一覧にすることで初めて気づくこともあります。

保険の見直しで重要なのは、

「保険料が高いから削る」

ことではありません。

「何のリスクに、いくら備える必要があるのか」を確認したうえで、そのために今の保険が必要なのかを考えることです。

まずは保険証券や契約内容を確認して、自分が加入している保障を整理してみましょう。

現在加入している保険を整理したら、次は保障が必要以上に多くなっていないか確認してみましょう。

保険は万が一のときに役立つ一方、保障を増やせばその分だけ保険料も高くなります。

「心配だから死亡保障を増やす」

「入院が心配だから医療保障を増やす」

「がんも心配だから別の保険に入る」

と保障を追加していくと、毎月の保険料が家計を圧迫してしまう可能性があります。

そこで考えたいのが、

「万が一のことが起きたとき、本当にいくら不足するのか？」

ということです。

例えば死亡保障なら、残された家族に必要なお金をすべて民間の生命保険だけで準備するとは限りません。

貯蓄や公的保障なども含めて考える必要があります。

保険を見直すときに忘れたくないのが、公的な保障制度です。

日本には、病気やケガ、死亡などに備えるさまざまな公的制度があります。

例えば医療費については、公的医療保険に加えて高額療養費制度があります。

一定の条件のもと、1か月の医療費の自己負担額が一定額を超えた場合、超えた部分について支給を受けられる仕組みです。

ただし、自己負担の上限額は所得などによって異なり、食事代や差額ベッド代など対象にならない費用もあります。

また、会社員などが病気やケガで働けなくなった場合には、条件を満たせば傷病手当金を受け取れる場合があります。

家族を支えている人が亡くなった場合には、条件によって遺族年金の対象になることもあります。

つまり、

必要なお金 − 公的保障などでカバーできるお金 ＝ 自分で準備したいお金

という考え方ができます。

この「自分で準備したいお金」を、貯蓄や民間保険などで補うイメージです。

公的制度は働き方や家族構成などによって利用できる内容が異なるため、自分の場合にどの制度が使えるのか確認しておきましょう。

保険を考えるときは、現在の貯蓄額も重要です。

例えば急な入院などで数十万円の支出が発生したとします。

十分な貯蓄がある家庭と、ほとんど貯蓄がない家庭では、同じ支出でも家計への影響は違います。

そのため、以前は必要だった保障でも、貯蓄が増えることで考え方が変わる可能性があります。

これは、

「貯金があれば保険はいらない」

という意味ではありません。

家計では、

発生する可能性

と

発生した場合の家計への影響

を考えて備えることが重要です。

自分の貯蓄だけでは対応するのが難しい大きなリスクについて、保険を利用するという考え方があります。

反対に、家計で十分対応できる小さな支出まで、すべて保険でカバーしようとすると保険料が高くなることもあります。

保険と貯蓄のどちらか一方だけで考えず、両方を合わせて家計全体で判断することが大切です。

保険を見直すとき、

「医療保険って本当に必要？」

と疑問に思う人もいるでしょう。

医療保険が必要かどうかは、一律には決められません。

例えば、

現在の貯蓄額

家族構成

働き方

勤務先の福利厚生

加入している健康保険の制度

などによって必要性は変わります。

公的医療保険や高額療養費制度があるため、医療費のすべてを民間の医療保険で準備する必要があるとは限りません。

一方で、入院によって収入が減ったり、公的医療保険の対象外となる費用が発生したりすることも考えられます。

そのため、

「医療保険は絶対必要」

または

「医療保険は全部不要」

と決めつけるのではなく、

「自分の家計なら、どのくらいの負担まで貯蓄で対応できるのか」

を考えて判断するのがおすすめです。

保険について調べると、

「保険料は収入の○％程度」

という目安を見かけることがあります。

しかし、割合だけを基準に保険料を決める必要はありません。

同じ手取り40万円の家庭でも、

子どもの人数

住宅ローンの有無

貯蓄額

夫婦の収入

などによって必要な保障は違います。

大切なのは、

「一般的な家庭はいくら払っているか」

ではなく、

「自分の家庭にはどの保障が必要なのか」

です。

必要な保障を確認した結果、保険料が下がれば家計改善につながります。

反対に、必要な保障が不足していると分かった場合には、保険料を下げることを優先すべきではないでしょう。

保険の見直し＝保険料を安くすること

ではありません。

現在の家族や家計に合った保障へ整えることが、本来の保険見直しの目的です。

保険を見直した結果、

「今の保険を解約して、別の保険に変更したい」

と考えることもあるでしょう。

ただし、保険はスマホプランやサブスクのように、単純に安いものへ変更すればいいとは限りません。

特に注意したいのが、現在の保険を先に解約しないことです。

新しい保険へ加入する場合、健康状態などによって審査があり、必ず希望どおり加入できるとは限りません。

年齢が上がることで保険料が高くなったり、健康状態によっては加入条件が付いたりする可能性もあります。

そのため保険を変更するときは、

① 現在の保障内容を確認する

② 新しい保険の保障内容・保険料を確認する

③ 新しい保険に加入できることを確認する

④ 保障が途切れないことを確認してから現在の契約を見直す

という順番で慎重に進めましょう。

また、貯蓄性のある保険などでは、解約する時期によって受け取れる金額が支払った保険料を下回る場合もあります。

「毎月の保険料が高いから」という理由だけで解約せず、契約内容を確認してから判断することが大切です。

保険は毎月支払う固定費なので、見直しによる効果が長期間続きやすい支出です。

例えば保障内容を整理した結果、保険料を、

月15,000円 → 月10,000円

にできたとします。

毎月の差は5,000円です。

年間では、

5,000円 × 12か月＝6万円

になります。

10年間なら、単純計算で60万円です。

もちろん、保険料を5,000円下げること自体を目標にする必要はありません。

必要な保障を削ってまで保険料を安くしてしまっては、本来の目的から外れてしまいます。

しかし、

保障が重複していた

現在は必要なくなった保障が残っていた

などの場合は、保障内容を整理することで結果的に保険料を下げられる可能性があります。

固定費は毎月の金額だけを見ると小さく感じても、長期間では大きな差になります。

保険料を月5,000円削減できても、その5,000円を別の支出に使ってしまえば家計に残るお金は増えません。

そこで、見直しによって浮いたお金を先取りで貯金する仕組みを作る方法があります。

例えば、

保険料を月5,000円削減
↓
毎月5,000円を自動で貯蓄
↓
年間6万円の貯蓄

という流れです。

生活に必要な現金を十分確保できている場合には、その一部を新NISAなどの長期的な資産形成へ回す方法もあります。

例えば、

月3,000円を貯金

月2,000円を積立投資

というように分けてもいいでしょう。

ただし、保険を減らして浮いたお金をすべて投資へ回す必要はありません。

投資には元本割れの可能性があります。

まずは急な出費に対応できる現金などを確保したうえで、当面使う予定のない余裕資金から投資することが大切です。

保険は一度見直したら、その後一生そのままでいいとは限りません。

必要な保障は生活環境によって変化します。

例えば、

結婚

出産

住宅購入

子どもの独立

転職・退職

などは、保障内容を確認するきっかけになります。

だからといって、毎年必ず保険を変更する必要はありません。

大切なのは、

「今の保障内容を自分で説明できる状態にしておくこと」

です。

「何のために入っているのか分からない」

「保障額を知らない」

「毎月いくら払っているか分からない」

という保険があるなら、一度契約内容を確認してみましょう。

また、保険だけを単独で考えるのではなく、貯蓄・公的保障・勤務先の制度なども含めて家計全体で考えることが重要です。

すべてにチェックが付かなかったからといって、すぐに保険を変更する必要はありません。

まずは現在の契約内容を知ることから始めてみましょう。

保険は家計の中でも見直しを検討できる固定費のひとつです。

しかし、「節約したいから保険を全部解約する」という考え方はおすすめできません。

保険の本来の役割は、万が一のときに自分や家族の家計を守ることです。

そのため、

① 現在加入している保険を整理する

② 必要な保障額を考える

③ 公的保障を確認する

④ 貯蓄で対応できる範囲を考える

⑤ 不足する部分を民間保険で補う